3月15日（火）、オンライン（zoom）で評価会＆特別講演会が行われました。
参加者は、講師の岐阜県立看護大学の服部先生、県立看護大学の名和先生、県の子育て支援課の方、各市町村の関係者の方、医療関係者の方、ぎふ多胎ネットのスタッフと37画面になりました。
はじめに、当団体の理事長の糸井川と県の子育て支援課の方から、岐阜県の妊婦サポート支援事業が、厚生労働省『健やか親子21（第2次）第10回母子保健分野 健康寿命をのばそう！AWARD』で『厚生労働省大臣賞 最優秀賞』を受賞した報告があり、県の子育て支援課の方から来年度の県事業の方針などをお話しいただきました。
続いて、県立看護大学の服部先生から、『コロナ禍での多胎家庭の実態と必要な支援～2021年多胎家庭実態調査より～』と題した特別講演がありました。
コロナ禍において、コロナ以前よりも多胎家庭が抱える不安感は大きく、低出生育児における問題（単胎家庭よりも長い期間の体調不良、出産時の面会制限や産前指導の機会の減少、外出困難からくる孤立感、育児への自信のなさ、育児における困難感が強い等）が浮き彫りになり、家族形態や社会状況にも大きな影響を受けていることが分かりました。
そういった中で、早期から専門家、行政、医療機関、当事者団体が連携しながら多胎家族と関わりを持ち、それぞれの得意分野を生かしながら支援していく必要がある。また、今ある社会資源、サービスをより使いやすくしてほしいというニーズにも応えていく必要があり、多胎家庭は夫婦で育児に関わっているため、ママだけでなく、パパも含めた家族への支援が今後はより必要となってくるということも話されました。
その後は、当団体スタッフのみで、お子さんたちの年齢層ごとにグループに分かれ、交流会をしました。
同年代のお子さんをもつ親としてスタッフ同士で話をし、今後子どもたちがどんな風に成長していくか、コロナ禍の自宅待機の様子、ワクチンのこと、思春期の子どもたちのこと、大人になった子どもたちやスタッフ自身のことなど話をしました。
オンラインでの会でしたが、なかなか集まることが難しい時期にこれだけの方にご参加をいただいて評価会＆特別講演会を行うことができ、とても充実した時間になりました。